部署紹介
業務紹介
- 調剤業務
- 注射業務
- 院内製剤業務
- 病棟業務
- 手術室業務
- DI業務
調剤業務
当院における内外用剤の調剤業務は主に入院患者さんが対象です。
当院の電子カルテのシステムと薬剤部内の調剤支援システムを連携させることにより、安全で迅速な調剤業務を遂行しています。
業務の電子カルテにおいて処方を受付、調剤支援システムで処方箋を発行し、用法、用量、施用日、処方日数、相互作用、臓器機能の問題点等に対し薬学的観点から問題点がないかどうか、処方内容を監査します。医師へ確認が必要な場合には、必ず医師へ疑義照会を行い、その後調剤を行います。調剤された薬は他の薬剤師によって処方内容や薬剤取り揃えに間違えないか等の監査を受けたのちに病棟へ供給されます。
特に散剤、水剤及び軟膏などの外用剤の調剤を行う際にはバーコードを用いた自動監査システムを活用して計量調剤時における薬剤の取り間違えや秤量間違えの防止に努めています。
注射業務
医師が入力した注射処方箋に基づき、患者さん一人一人の注射薬を一施用ごとにセットし、各病棟へ供給しています。
調剤時には、患者さんの検査値・年齢・体重・疾患等を確認し、投与量・投与速度・投与経路・配合変化等に問題がないかをチェックしています。その際、医師に確認が必要な場合には必ず疑義照会し、注射薬がより適切で安全に投与されるように努めています。
また、調剤時のアンプル・バイアル製剤の取り揃えに関しては、アンプルピッカー(注射薬自動払出装置)を使用しています2020年に8月に新たに2台導入しました。新システムは、業務の効率化と正確性を高めることにつながり、患者さんへより安全な医療の提供に貢献しています。
院内製剤業務
国から承認を受けた医薬品だけでは対応できない疾患の治療、診断、検査などに対し、医師から依頼されるのが院内製剤です。
現在、当薬剤部では、院内の倫理委員会で承認を受けた40品目ほどの多種多様な院内製剤を調製し、品質や安全性の確保も担っています。
院内製剤は、その特殊性から医療現場では不可欠なものであり、医療に参画するに薬剤師に課せられた責務の一つと考えています。
病棟業務
当院では、すべての病棟に病棟担当薬剤師が常駐しています。
病棟担当薬剤師の病棟業務は、服薬指導、投与設計・疑義照会、TDM業務などの処方介入、持参薬管理、退院指導から多職種カンファレンスへの参加、病棟における薬剤の安全な管理、多職種からの問い合わせ対応、病棟での薬の勉強会の実施などです。特に「顔の見える薬剤師」を心掛け、常に患者さんに関わると共に多職種によるチーム医療の一員としても積極的に活動しています。(チーム医療紹介参照)
当院は電子カルテを導入しており、調剤支援システム、薬剤管理指導支援システムを駆使し、またインターネット環境も整備し、医薬品情報室と連携しながら最新の医薬品情報を迅速に、他職種へ提供できる体制を整え病棟薬剤業務を行っています。
手術室業務
PBPMやチーム医療を通じた周術期薬学的管理への介入、手術室の薬品管理等を行っています。術前、術中、術後に関わらず薬物療法は必須であり、周術期薬物療法への薬剤師介入も強いニーズがあると考えています。
手術室担当薬剤師が行う周術期薬剤業務として、予測予防型の薬学的介入を目指した業務展開を行っています。また、入退院支援センターや病棟担当の薬剤師との連携や情報共有を始め、医師、看護師、臨床工学技士らとの協働して行っています。
予測予防型の薬学的支援やチーム医療の一貫として、アレルギー歴や使用薬剤の確認等の事前の術前評価や、プロトコルに基づく薬物治療管理(PBPM)を行っています。具体的には、術後感染予防抗菌薬の投与量や投与間隔を患者の腎機能、体重や抗菌薬の特性に応じて適切となるように投与設計を行うPBPMや、術後嘔気嘔吐(PONV)のリスク評価を通じて予防的薬学的介入を行うPBPMを実践しています。
2022年度には術後疼痛管理チームが始動しました。多職種で構成するチームで活動を開始しています。朝には多職種ICU回診に参加していますが、一般病棟においても術後患者さんへ回診を行い、術式や麻酔方法を考慮しながら疼痛管理や副作用、術後合併症等の介入を行っています。
手術室で使用される麻薬、筋弛緩薬(毒薬)、向精神薬、特定生物由来製品や鎮静薬等の習慣性医薬品などは、厳重な管理が求められます。手術室においては薬剤投与の際に事前に処方箋による指示がない場合も多いため、薬剤師は薬剤管理を通じて適正使用や安全管理をサポートしていく必要があります。
DI業務
医薬品に関する様々な情報を収集・整理・保管するだけでなく、専門的に評価したうえで医師・看護師・薬剤師など医療従事者への情報提供を積極的に行っています。DI担当者に関わらず、薬剤師は情報を「評価」することで適切な薬物治療を支援していますが、DI担当者は情報の「評価」を強化また補助する役割を担っています。
また、医薬品に関わる内容の問い合わせ対応、院内で発生する副作用情報の収集・報告、医薬品の採用を審議する薬事委員会の資料作成、保険薬局や他院の薬剤師との連携に向けた活動、学生および若手薬剤師の教育などを担当しています。さらに、電子カルテシステム等の医療情報分野において、医薬品に関わる薬剤部門の管理業務も行っています。
チーム医療紹介
チーム医療とは、一人の患者さんに対して、複数の医療専門職が連携して治療やケアに当たることです。その施設にどんな疾患の患者が多いか、その施設がその地域でどんな役割に位置付けられているかなど、特色の違いから施設により構成されるチームは異なりますが、当院で薬剤師が構成メンバーとなっている医療チームにおける薬剤師の活動について紹介します。
- がん化学療法と薬剤師の業務
- 緩和ケアチームでの薬剤師
- ICTの活動
- ASTの活動
- NSTとしての薬剤師
- 入退院支援センターでの薬剤師業務
- 糖尿病サポートチーム
- 小児科での薬剤師
- 産婦人科病棟での薬剤師
- スポーツファーマシスト
- 腎臓内科薬剤師外来業務
- 口腔ケア・嚥下サポートチーム
- 臨床試験支援センターと薬剤師
- 薬剤部救護班
がん化学療法と薬剤師の業務
がん化学療法に携わる薬剤師は、最新のエビデンスに基づく治療の理解と日々開発承認される新薬に精通しなければならないため、高い専門性が求められます。がん化学療法チームでは、他職種と協働して効率的かつ質の高いがん化学療法の実践に寄与しています。
- がん関連の資格取得
当院薬剤部は、日本医療薬学会がん専門薬剤師研修施設の認定施設であり、がん専門薬剤師、がん薬物療法認定薬剤師、外来がん治療認定薬剤師、外来がん治療専門薬剤師等が複数在籍しております。がん関係の資格取得を推進し、個々のスキルアップ向上に取り組んでいます。 - 日々の業務
外来・入院を問わず全ての化学療法患者さんに対して治療の説明・指導のみならず治療開始前から医師と協議し投与設計・有害事象対策の処方提案・介入を行っています。治療開始後は有害事象の観察・評価と支持療法の提案・処方介入を行っています。また、診療科などの多職種カンファレンスへ参加し個々の患者さんへの治療介入だけでなく、化学療法全般における提案なども行っています。 - がん関連の委員会委員として活動
化学療法委員会では事務局かつ委員を務め、エビデンスに基づくレジメン審査を行い、安全で有効な化学療法の実践に寄与しています。 - 薬薬連携
当院薬剤部は、がん化学療法における治療の質向上を目的として、院外薬局薬剤師との、連携強化に積極的な取り組みを行っております。がん化学療法診療情報提供書 (トレーシングレポート)の導入、院内・外薬剤師共同のがん薬物療法における勉強会を定期的に開催しております。
緩和ケアチームでの薬剤師
当院では、横浜市の政策医療もあり、まず緩和ケア病棟をたちあげ、その後、緩和ケアチーム、最後にがんセンターの順で組織が整えられた経緯があります。そのため、当院の緩和ケアは、他の地域がん診療連携拠点病院にあるようながん領域の一部としての緩和ケアとは違ったカラーを持っているかもしれません。 そして現在に至っては、社会的にも緩和ケアは、がんに限らず非がんの患者さんにも提供されるべきものと国も求めています。病気がある限り、緩和医療は無くなることはないでしょう。
私達薬剤師としても、患者さんが抱えている苦痛をトータルペインとして捉え、多職種で患者さんに緩和ケアを提供できるようチーム医療を意識した介入を心掛けています。 また、社会で患者さんを支えるために地域との繋がりも常に意識しています。 その一つとして、患者さんが過ごしたいと思う場所がどこであっても切れ目なく緩和医療を提供するために、地域医療を担う薬局薬剤師の先生方に声掛けをし、「みなとかんわ薬薬勉強会」を立ち上げました。2022年10月現在4回開催しています。
地域の薬局と医療用麻薬をはじめ緩和医療の理解を通じ、形式上ではなく実のある連携を持ちたいと思います。地域の薬剤師の方で興味のある方は、ぜひご連絡ください。
「痛み日誌」も継続中です。こちらも、引き続きよろしくおねがいします。
ICTの活動
感染対策チーム (ICT) のメンバーの一員として、週1回院内環境ラウンドに参加し、院内の感染対策に貢献しています。また、消毒薬、ワクチン、抗菌薬、抗真菌薬、抗ウイルス薬の適正使用の確認や在庫管理を行っています。
2021年度は新型コロナウイルスの流行に伴い、引き続き消毒薬の院内での使用状況の把握なども行いました。
感染対策は地域の医療施設との連携も大切なことから、感染対策向上加算1・2・3の連携施設と定期的に相互ラウンドや合同カンファレンスへの参加も行っています。
ASTの活動
抗菌薬適正使用支援チーム (AST) は主治医が抗菌薬を使用する際、個々の患者に対して最大限の治療効果を導くと同時に有害事象をできるだけ最小限にとどめ、適切に感染症治療が完了できるようにする目的で、感染症専門医や薬剤師、臨床検査技師、看護師で構成された抗菌薬適正使用の支援を行うチームです。2022年5月より、1名は感染専従薬剤師として活動を開始しています。
当院では平日1時間程度、広域抗菌薬投与患者・無菌検体 (血液・髄液) 陽性患者等を対象として感染症専門医と薬剤師を中心にASTカンファレンスを行い、必要に応じてベッドサイドへのラウンドを行っています。また、定期的に院内の抗菌薬適正使用マニュアルの改定や、クリニカルパスの見直し、院内採用抗菌薬の見直しなども行っています。
2021年度はコロナ禍での対応を継続しながら、約140症例に介入を行いました。
また、2022年度の新たな取り組みとして2つご紹介いたします。
- ① 腎機能別抗菌薬用量表を作成し、院内での活用拡大に努めています。さらに当院薬剤部のHPにも掲載することで、院外薬局の薬剤師の先生方にもご活用いただけるよう、啓蒙活動を行っています。2022年度より外来抗感染症薬認定薬剤師制度が新設され、抗菌薬の適正使用において、院外薬局薬剤師に大きな期待が寄せられていることを受け、薬薬連携での感染勉強会 (みなと薬剤師外来抗菌薬適正使用研究会) を通じて相互に研鑽を積み、薬局薬剤師と病院薬剤師との連携強化も図っています。
- ② 2つ目は2024年より開始となる「医師の働き方改革」に向けて、2022年8月より主治医からASTへのタスクシフトとして、バンコマイシン注 (以下VCM注) のTDM (治療薬物モニタリング) に基づく代行処方を開始しました。従来、抗菌薬のTDMには薬剤師が100%介入していましたが、さらに踏み込み、投与設計、注射オーダー、採血オーダー、診療録記載全てをASTが代行します。その際TDM業務のみではなく、診断支援 (Diagnostic Stewardship ; DS ) 、抗菌薬選択や投与期間の提案など、包括的に診療をサポートしています。薬剤師の得意分野であることを生かしつつ、従来医師が行っていた業務を担うことで医師の業務負担軽減を行うと同時に、ASTとして患者様に最適な医療が提供できるよう、日々活動を行っています。
NSTとしての薬剤師
当院のNST(Nutrition Support Team)は医師、歯科医師、看護師、薬剤師、管理栄養士、臨床検査技師、言語聴覚士で構成されており、患者さんの栄養状態の改善・治療効果の向上・合併症の予防・QOLの向上・在院日数の短縮・医療費の削減などを目的として日々活動しております。
NSTの中での薬剤師の主な役割は、病態と投与ルートを考慮した経腸栄養剤及び輸液製剤の処方提案、院内スタッフへ栄養療法の啓発などです。現在当薬剤部では6名のNST専門療法士が在籍しており、NSTメンバーの一員として週1回のNSTラウンド(カンファレンス+回診)に参加しております。また当院は今年度より、NST専門療法士認定教育施設に登録されました。 その他、褥瘡対策や創傷治癒と栄養管理は密接に関連があるので褥瘡ハイリスクカンファレンスにも参加しております。
入退院支援センターでの薬剤師業務
薬剤部では、入院を予定している患者さんと、外来で面談を実施しています。手術や処置などの入院では、休薬や薬剤の変更が必要な場合があり、より安全に治療を行うために、医師をはじめ他職種と患者さんの処方薬剤の情報を共有することが大切です。
面談では、普段飲んでいる薬だけでなく、サプリメントの使用やアレルギー・副作用歴などの確認をしています。必要に応じて服薬アドバイスや休薬の説明を行い、患者さんに安心して入院治療を受けていただけるように心がけています。
また、面談で得た情報は病棟担当薬剤師と共有することで、入院時に的確な薬学的介入が行えるよう努めています。さらに地域のかかりつけ薬局との連携にもつなげています。
糖尿病サポートチーム
糖尿病サポートチームは、医師、薬剤師、看護師、臨床検査技師、理学療法士、管理栄養士、事務から構成されています。各職種が連携を取りながら専門性を生かし、月1回の合同カンファレンスが催されます。 院内・院外で行われている糖尿病教室の講習内容の検討や、医療スタッフに向けた研修会の開催やサポートレターの作成など、糖尿病治療の向上に努めています。
【糖尿病教育】
薬剤師は、糖尿病教育入院患者さん対象の講習会で薬物療法を担当しており、糖尿病における薬の必要性や薬の紹介を通して、患者さんが抵抗なく薬物加療を受けられるようサポートしています。また、当院で月に1回ほど外来患者さん対象に開催している糖尿病講習会にも薬剤師が年に2~3回ほど担当しており、患者さんの知識習得に貢献しています。
小児科での薬剤師
当院にはアレルギーセンターがあるため、小児科においてもアレルギー疾患を持つ患児が多いという特徴があります。薬剤師は、医師や看護師や栄養士など多職種と協力しながら、患児とその家族へ吸入指導を始めとした服薬指導や生活指導等を行っています。
また吸入薬を導入する喘息患児へ継続した薬剤管理を行っていけるように、院外薬局と連携しながら吸入指導を行っています。
その他アレルギーセンターの取り組みの一環として、年1回行われる小児喘息・アレルギーキャンプの開催・運営に携わり、多くの薬剤師が参加しています。 小児科病棟にはNICUが併設されており、薬の投与が必要な新生児のお母さんへの服薬指導なども行っています。
産婦人科病棟での薬剤師
産婦人科病棟では分娩(自然分娩、無痛分娩、帝王切開)、切迫早産、良性腫瘍(子宮筋腫、卵巣嚢腫など)、悪性腫瘍(子宮頸癌、子宮体癌、卵巣癌など)などの患者さんが治療目的で入院されます。病棟では週に1回多職種カンファレンスを行っており入院患者や特定妊婦に関する情報の共有や処方提案を行っています。
そして、妊娠中に使用した薬剤の胎児への作用について評価し、必要な情報を医師や妊婦に提供しています。また、授乳婦が安心して授乳を継続できるように薬剤と授乳に関してわかりやすく説明しています。
スポーツファーマシスト
ドーピングはプロスポーツ選手だけではなく、あらゆる年代の選手が参加する国民体育大会をはじめ、様々な大会が対象となります。
スポーツファーマシストとは、最新のアンチ・ドーピング規則に関する知識を有する薬剤師で、当院では5名在籍しています。院内での活動は、当院に在籍するスポーツドクターの指示のもと、アンチ・ドーピング情報を介した医薬品の適正使用に関する情報提供、提案などを行っています。
また、医薬品の整備、医薬品情報の提供、薬の相談、医療支援、どうしても薬を使用しなければならないときに申請する治療使用特例(TUE)の対応などをしています。
院外での活動としては、アスリート、トレーナーの方へアンチ・ドーピング情報を介した講演会なども行っています。医薬品だけでなくサプリメントの情報提供もしており、海外で購入したものが実は日本とは全く異なる成分で、薬物のようなものが入っている可能性もあり、できる限り最新の情報を収集するよう努めています。 今後の展望として、地域の薬局とも情報共有を行い、ドーピング防止の向上に務めていきたいと思います。
腎臓内科薬剤師外来業務
慢性腎臓病の患者さんは、多種類の薬を飲んでいることが多く、お薬の飲み合わせや副作用がでていないかなど、薬の治療が安全で適切に行われているかを確認するために薬剤師の関わりが、より必要と考えます。
当院では、医師から依頼を受けた腎臓内科での慢性腎臓病患者さんに対して、薬剤師による面談「薬剤師外来」を開始しました。
「薬剤師外来」では、患者さんと面談し、生活環境やお薬の管理状況を確認します。面談にて気づいたことは医師と相談し対応しています。また、より安全にお薬を飲んでいただくための提案やお薬の相互作用の確認なども行います。必要に応じて調剤薬局の薬剤師とも協力して、患者さんがより安心して意欲的にお薬の治療に参加できるようにお手伝いさせていただきます。
口腔ケア・嚥下サポートチーム
高齢化社会となり、摂食嚥下障害のある患者さんが増えている現在、口腔機能・摂食嚥下機能の維持は感染症、誤嚥性肺炎の予防にもつながります。
チームでは多職種での回診、カンファレンスを行い、口腔内の状態の評価やケア、飲み込みの評価や訓練の実施、患者さん本人やご家族・スタッフへの指導を行っています。また、必要に応じ、飲み込みの機能に対する精密検査(嚥下内視鏡検査(VE)、嚥下造影検査(VF))を実施し、患者さんに適した飲み込みの方法、訓練方法の検討をしています。
薬剤師としては、必要に応じて嚥下機能低下の原因となる可能性のある薬剤の評価を行い、代替薬の検討、剤形提案、情報共有に努めています。今後も安全で確実な服薬を支援することが望まれると考え活動しています。
臨床試験支援センターと薬剤師
医療の進歩・発展ためには多くの研究が必要ですが、その中で健康な人や患者さんを対象に行われるものを「臨床研究」と言います。また、臨床研究の中で、新しい治療や予防などを試みて、医薬品の効き目や副作用について調べることを「臨床試験」と言い、特に医薬品や医療機器について、厚生労働省から製造販売の承認を受けるために実施する臨床試験を「治験」と言います。
薬剤部では、安全かつ円滑な臨床研究が実施できるように臨床試験支援センターでは事務局として関り、また治験薬の管理・供給などのサポートも行っています。
薬剤部救護班
当院では常備救護班7個班を編成しています。(班編成は医師1名、看護師長1名、看護師2名、薬剤師1名、主事2名)
災害時には、薬歴などの情報収集、医師へ処方提案、医薬品の供給体制の確認、在庫の調整、環境衛生における消毒薬の管理、被災地域の薬局との連携調整など、薬剤師に求められる知識や技能は多岐にわたります。救護班要員の薬剤師は毎年、定期的に行われる訓練、研修会などに参加し、災害時に対応できるようにしています。
また、災害備蓄薬品や被災地への医療支援時の薬品が、いつでも利用可能であるように期限管理、在庫管理などを徹底しています。いつ起こるかわからない災害に対し迅速な対応が求められ、現場では臨機応変、かつ柔軟な対応が求められますが、人道的支援の一環として非常にやりがいのある活動だと感じています。